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 第142回芥川賞・直木賞(日本文学振興会主催)の選考会が14日夜、東京・築地の新喜楽で行われ、芥川賞の該当作は、なしと発表された。

女性の仕事後の見た目年齢は5歳増し?(医療介護CBニュース)
羽交い締め「金出せ」 男性5万円入り財布奪われる(産経新聞)
<火災>青森の民家で 親子?3人死亡(毎日新聞)
白石一文さん直木賞初父子受賞(スポーツ報知)
橋下知事「首長や議員と新しい政治グループ」 数人が賛同(産経新聞)
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by frjr7ynb2w | 2010-01-19 20:15
 自民党の川崎二郎国対委員長は12日の記者会見で、解散を決めた政党が政党交付金を別団体へ寄付することを原則禁じる政党助成法の改正案を、18日召集の通常国会に提出することを明らかにした。既に寄付したものでも国庫に返納できるよう、公職の候補者の寄付禁止を定める公職選挙法の適用除外規定も併せて盛り込む方針だ。 

航対連と30年ぶり 豊中市議会が懇談(産経新聞)
警官を平手打ち、体当たり…高松の新成人逮捕(読売新聞)
<新型インフル>患者数が5週連続の減少 全国医療機関調査(毎日新聞)
夫婦と6歳孫か 民家全勝で3人死亡 群馬・桐生(産経新聞)
電子書籍、iPhoneで読めます モリサワが携帯向け閲覧ソフト(産経新聞)
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by frjr7ynb2w | 2010-01-17 09:43
 【香港=槙野健】東京・銀座の宝飾店「天賞堂銀座本店」で約2億5000万円相当の高級腕時計が盗まれた多額窃盗事件で、香港警察当局に盗品処分容疑で逮捕された中国人男女6人は、実行部隊と盗品売却担当に分かれるなど組織的に犯行に及んでいたことが、同当局が9日に行った記者会見で明らかになった。

 警察によると、6人は窃盗グループ「爆窃団」の30歳代から50歳代のメンバーで、うち男3人は昨年12月に日本に入り、1月2日に、同店で高級時計を盗んだという。その後、4日に盗品を郵送し、香港に戻ったとみられる。犯行に使った道具は日本で購入したとみられる。

 また、女3人は、香港で盗品の売却を担当。警察は30万香港ドル(約360万円)以上の現金も押収しており、盗品の一部がすでに中国本土などに売られた可能性が高いとみている。

直木賞は佐々木譲、白石一文の2氏=芥川賞は該当作なし(時事通信)
大雪 西日本の広い範囲で予想 12日夜から13日朝に(毎日新聞)
中国・習副主席、鳩山首相の年内訪中を要請(読売新聞)
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<二重被爆者>山口さん、死の直前キャメロン監督らにバトン(毎日新聞)
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by frjr7ynb2w | 2010-01-15 18:38
 幼児2人を乗せられる3人乗り自転車の購入に3万円を補助する制度が7日、埼玉県で始まった。

 100台限定で、3月末まで申請を受け付ける。申請が100台を超えた場合は抽選となる。埼玉県警などによると、都道府県レベルの補助制度は全国初という。

 3人乗り自転車は、道交法改正で昨年7月に解禁されたが、価格が5万円前後、電動アシスト機能付きだと10万円以上と高額だ。このため、普及促進を図ろうと、同県交通安全協会など7団体が実行委員会を作り、補助制度を創設した。埼玉県も啓発ポスターを作成するなど、協力している。

 実行委によると、初日の7日には早くも約90件の申し込みがあり、抽選となるのは確実。抽選は4月上旬に行われ、同月中に補助金が支給される予定だ。

 補助は、昨年7月1日から今年3月末までに、同県自転車軽自動車商協同組合に加入する県内約830店で購入された3人乗り自転車が対象。

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by frjr7ynb2w | 2010-01-14 11:27
 □(5)地域密着サービス

 ■「安全・安心」を届けたい

 平成13年6月、関西マルチメディアサービス(ZAQ)の総務企画部長に着任しました。関西テレメッセージの経験を生かし、いい会社にしたいと決意しました。

 ZAQは関西のケーブルテレビ(CATV)と連携して、ブロードバンドサービスを展開しようとしていました。当時のインターネット接続は電話回線でのダイヤルアップが主流でブロードバンド接続の普及率は低かった。まずはネットサービスを生活に欠かせないインフラにする必要があると思いました。

 ケーブルインターネット利用者の大半は、ファミリー層です。ご家庭で安心してネットを使えるよう、業界で先駆け、ネット接続でウイルスなどのさまざまな危険から守る「セキュリティーオプション」サービスをすべて無料化しました。「安全・安心」はZAQの代名詞となり、加入者が増えていきました。

 CATV事業者にとっても、テレビのみを提供していた時代は経営が苦しかったと思われますが、同じ回線を使ってネットサービスを提供することで加入者増につながりました。ZAQは、ブロードバンドの普及とCATVの経営改善に少なからず貢献できたのではないでしょうか。

 平成21年3月、社長に就任しました。その間、インターネットをはじめとする通信業界は大きく変化しており、関西でも事業者間の競争が激化していました。厳しい環境下での就任でしたが、「安全・安心」の基本方針を変えることはありませんでした。

 当社のサービスの基本は地域密着です。当社のお客さまは、CATVのサービスエリアにお住まいの限られた地域の方々だからです。ネット接続事業とともに、地域情報の発信にも力を入れています。ネット上で京都・清水寺の参拝を疑似体験できる「エア参拝」や、お客さまが地域の情報を発信する「街コミZAQ」などユニークなサイトも好評です。

 事業を通じ地域の活性化に貢献することが目標です。テレビCMでもおなじみの当社のキャラクター「ざっくぅ」を通じて、インターネットの安全と安心をお伝えし、便利で快適なサービスを提供していきたいと思います。=おわり(内山智彦)

                  ◇

 「いま、語る関西人国記」は次回、1月25日からです。2週6回にわたって掲載します。

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by frjr7ynb2w | 2010-01-13 18:22
 10日午前10時55分ごろ、水戸市住吉町の自動車用品販売店「オートバックス水戸住吉店」で、若い男が代金を払わずにカーナビゲーションと自動料金収受システム(ETC)車載器(計10万8千円相当)を持って店を出たため、男性店員(33)が追いかけた。

 軽自動車に乗り込んだ男に店員が声をかけたところ、男はドアを閉めて急発進。店員はドアミラーに手をかけ、約5メートル引きずられて車止めの鉄パイプにぶつかった。男はそのまま逃走した。店員は指や腰を打撲する軽傷。

 茨城県警水戸署の調べによると、男は20代とみられ、身長約170センチでやせ形。短髪で上下ともに黒っぽいスエットを着用、車はモスグリーンだった。同署で強盗致傷事件として、逃げた男の行方を追っている。

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by frjr7ynb2w | 2010-01-13 13:02
 「一票の格差」が最大2・3倍になった昨年8月の衆院選は憲法に違反するなどとして、大阪府箕面市の60代の男性が府選挙管理委員会に選挙の無効を求めた訴訟で、原告が居住する大阪9区の選挙は違法との判断を示した上で選挙の無効確認請求を棄却した大阪高裁判決を不服として、原告側と府選管側の双方が8日、最高裁に上告した。

 原告側代理人の升永英俊弁護士は上告理由について「選挙が無効であるとの主張を認め、1人1票が憲法で保障されていることを判決理由の中で明確に書いていただきたい」。府選管側は「判決は1人別枠方式が憲法の趣旨に反するとし、これまでの最高裁判決を否定しかねない内容であることから、司法の最終的判断を仰ぎたい」としている。

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1票の格差「2倍違憲」 原告側「すさまじい判決」
一票の格差違憲判断、背景に国民の意識の高まり 選挙制度見直し急務

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by frjr7ynb2w | 2010-01-12 23:25
 鹿児島県霧島市の女性2人刺殺事件で逮捕され、心神喪失を理由に不起訴処分となった男(26)について、鹿児島地裁は7日までに、医療観察法に基づき強制入院の決定をした。決定は先月22日付。
 男をめぐっては、鹿児島検察審査会が不起訴不当を議決していた。鹿児島地検は期間内に抗告せず、地裁の決定は今月6日に確定した。近く男を再び不起訴処分にする。 

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by frjr7ynb2w | 2010-01-12 16:56
 先月、東京都中央区の日本橋三越本店で開催された「第50回2009年報道写真展」には10日間で約5万人が来場してにぎわった。

 新聞各紙を飾った約280点のニュース写真を中心に、スポーツや連載・企画で掲載された写真がパネル展示され、新聞紙面とは違った迫力で来場者に写真の持つ力を訴えていた。今回の写真展では、天皇陛下ご即位20周年を記念して「皇室コーナー」が特設され、両陛下がオープニングに来場され、例年以上に注目が集まった。毎年この時期を楽しみにしているファンも増えている。

 写真展を主催するのは新聞・通信・放送34社が加盟する東京写真記者協会で、現在606人のスタッフカメラマンが所属している。

 彼らは国内外のニュースを読者により早く、正確に伝えるため、現場で常にしのぎを削り合っている。それと同時に、年末に開催される1年を振り返る写真展に、自分の撮った写真が「作品」として展示されることも大きな目標といえるかもしれない。年間1万2千点の応募作品のうち、選ばれるのはほんのひと握り。約60倍の狭き門をくぐり抜けた「プロ中のプロ」の写真として飾られるからだ。その中から、より優れた作品には写真記者協会賞のほか、ニュース、企画、スポーツの各部門賞などが与えられる。

 昨年、報道展実行委員の一人として写真選考に初めて参加し、各紙を飾ったえりすぐりの写真をじっくり見る機会に恵まれた。選考に関しては、ライバル社の垣根はなく、公平な目で月ごとのベストショットを選んでいく。その選考過程で感じたのは、一瞬の表情や動き、現場の臨場感をそのままストレートに伝える写真は迫力があり、報道写真の原点ではあるが、ニュースの裏側に潜む問題点をじっくり掘り下げて考え、表現した写真が各紙とも増えてきたことだ。デジタルカメラの普及で誰もが簡単に写真を撮れる時代になった今、メッセージ性の強い企画力や斬新な写真表現がこれからの新聞写真に求められるのだろう。

 報道写真の持つ魅力は、まだまだ捨てたものではないという気持ちを新たにした。

                   ◇

 「2009年報道写真展」は9日から、横浜市中区の日本新聞博物館(TEL045・661・2040)で再び開かれています。3月22日までです。ご都合がつけば、一度、ごらんになっていただきたいと思うのですが…。(写真報道局部次長 大井田裕)

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by frjr7ynb2w | 2010-01-12 11:22
 来年度の診療報酬の改定率は、薬価・材料価格を1.36%引き下げる一方、医科、歯科、調剤で構成される本体部分を1.55%引き上げ、診療報酬全体では0.19%引き上げる形で決着した。診療報酬本体と薬価・材料価格を合わせた全体での引き上げは、2000年度改定以来10年ぶり。中央社会保険医療協議会(中医協)は、基本方針と改定率に沿って具体的な点数配分をめぐる議論を年明けから本格化させる。12年度に予定されている診療報酬・介護報酬の同時改定の「前哨戦」とされる来年度の報酬改定では、病院と診療所の再診料の見直しなどが焦点になる。

【複数の写真が入った記事】


■医科1.74%、歯科2.09%、調剤0.52%のプラス改定
 来年度の本体部分の改定率の内訳は、医科1.74%、歯科2.09%、調剤0.52%。一方、薬価は1.23%、材料価格は0.13%引き下げる。本体部分1.55%の引き上げは、医療費に換算すると約5700億円に相当。民主党の政権公約(マニフェスト)を反映し、特に医科の入院を3.03%引き上げ、配分を手厚くする。来年度の報酬改定では「救急、産科、小児、外科等の医療の再建」や「病院勤務医の負担軽減(医療従事者の増員に努める医療機関への支援)」などが重点課題に位置付けられており、今後は点数を引き下げる領域を検討し、財源のさらなる捻出を図る。急性期入院医療におおむね4000億円程度を注ぎ込む。

 改定率の決定は、12月23日までずれ込んだ。
 長妻昭厚生労働相や足立信也政務官が医療費増の必要性を早くから強調するなど、当初は来年度の改定率引き上げは既定路線かと思われた。しかしその後、財務省側が巻き返しを図った。行政刷新会議の事業仕分けで、収入が高い診療科の報酬見直しなどを主張すると、11月19日には、診療報酬本体部分の増減率を「最大0%」とする方針を発表した。
 背景には、財源不足の問題がある。民主党がマニフェストに掲げた政策を実現しようと、各省庁の来年度予算の概算要求は最終的に、過去最大規模の92兆円台に膨らんだ。

 診療側「(病院に財源を回した)08年度の診療報酬改定では不十分だった」
 支払側「医療経済実態調査の結果からも、医療機関の経営は改善されている」
 12月9日の中医協・総会では、来年度の診療報酬改定に対する中医協としての意見書を取りまとめる予定だったが、医療費全体の底上げを主張する診療側委員と、底上げに慎重な支払側委員の隔たりが埋まらず、意見書提出は見送られることになった。中医協が診療報酬改定に対する意見書の提出を見送ったのは2000年度改定以来10年ぶりで、04年に実施された「中医協改革」後では初めてのことだった。

 中医協による意見書については、11月25日と12月4日の総会でも話し合われたが、意見がまとまらず、結論は9日に持ち越しとなった。診療側は、この日に新たに提出した意見書の中で、昨年度の診療報酬改定で取られた病院への支援策について、「社会保障の伸びの削減政策の中で策定された診療報酬上の対応は十分ではない」「公私を問わず病院の経営状態の悪化はより深刻になっている」などとして医療費全体の底上げを改めて主張したが、支払側は「この段階で新たに意見書を出すのは後出しだ」と反発。公益側が「調停」を試みたが、結局断念した。

■12年度同時改定の「前哨戦」
 診療報酬改定の基本方針と改定率が決まったのを受けて、年明けからは中医協による点数配分をめぐる議論が本格化する。診療報酬の改定案を長妻厚労相が中医協に諮問するのは1月中旬ごろで、それ以降に点数配分の議論に入る。診療報酬改定に国民の意見を反映するため、答申までには地域公聴会や、中医協が取りまとめる改定案への意見募集なども実施する。

 中でも病院関係者の注目を特に集めているのがDPCの取り扱いだ。来年度の報酬改定では、DPC対象病院に適用されている現在の調整係数を一部廃止する。DPC対象病院の調整係数は、前年度の収入実績を担保する仕組み。厚労省は、来年度以降最低3回の報酬改定で調整係数を段階的に廃止する一方、これに代わる「新機能評価係数」を導入する。

 これまでに来年度の導入が決まっている新係数は、「DPC病院として正確なデータを提出していることの評価(データ提出指数)」や「救急医療の入院初期診療に係る評価(救急医療指数)」の4項目。
 このうち救急医療の入院初期診療に関しては、「救急医療指数=救急車ありまたは入院初日の初診料において時間外・休日・深夜加算ありのDPC対象患者数/DPC対象患者数」を評価の根拠にする。つまり、DPC対象患者の中に、「救急車あり」か「入院初日の初診料で時間外・休日・深夜加算あり」の患者がどれだけいるかが評価の分かれ目になる。
 調整係数から新係数への切り替えは、DPC対象病院を一律に評価してきたこれまでの扱いから、DPC対象病院の機能に応じて評価する形への転換を意味する。

 こうした方針は、出来高の入院基本料に関しても同じだ。病院団体などが主張する入院基本料の一律引き上げに対し、これまでのところ厚労省側は慎重な姿勢を示している。DPC新係数と同じように、入院基本料についても一律底上げではなく、病院の機能に応じて加算で評価すべきという考えがあるとみられる。

 「3年後(12年度)の診療報酬、介護報酬の同時改定で、かなり大胆に物事が進むのではないか」―。厚労省保険局医療課の当時の担当者は、6月に東京都内で開かれたセミナーでこう述べ、来年度の診療報酬改定を同時改定に向けた「前哨戦」と位置付けた。実際、来年度よりもむしろ、3年後に早くも照準を合わせる医療関係者も多い。

■病院と診療所の再診料を統一へ
 中医協のこれまでの議論では、中小病院や診療所が算定する再診料が俎上に上っている。12月16日の診療報酬基本問題小委員会では、病院と診療所の再診料を来年度に統一することで合意した。
 これ以外に、診療科ごとの再診料の見直しも論点になっていたが、少なくとも来年度は実施しないことになった。

 診療所の点数を引き下げるか、病院の点数を上げるか、あるいは両者の中間で統一するのか―。病院と診療所の再診料をめぐる議論は、年明けから本格化する。
 厚労省の担当者は16日の基本小委終了後、「支払側と診療側は、おそらく違う意味で納得して帰ったと思う」と記者団に漏らした。

 政権交代に伴い、中医協では委員の任期切れに伴う後継人事がなかなか決まらず、報酬改定をめぐる議論が9月30日から約1か月間ストップ。この間の遅れを取り戻そうと、再開後は午前9時に開会。会場には毎回、早朝から傍聴希望者が詰め掛けた。傍聴席の獲得競争は年末に近づくにつれてエスカレートした。

 12月9日の薬価専門部会では、来年度の薬価制度改革がテーマになり、行列の先頭となった傍聴希望者が会場に到着したのは、午前5時半だった。16日の基本小委では、厚労省がこの日からラジオでの音声中継を試験運用したいと提案したが、診療側から反対意見があり、結局見送られた。


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by frjr7ynb2w | 2010-01-09 12:50